株式投資の売り時は?売却タイミングの具体例を4つ紹介

株式投資は「買い時」よりも「売り時」が難しいと言われます。

とくに初心者は売却タイミングなんて分からないですよね。

しかし、売り時を逃すとせっかくの利益が損失になるという事態になりかねません。

実際、僕は欲張って損失を出したことが何度もありました。

 

この記事では、「株式投資の売り時」について解説します。

「株式投資で稼ぎたい!」という人は参考にしてくださいね。

 

株式投資の売るタイミングは?

株式投資の売るタイミングが難しいのは、株価の動きがわからないからです。

売った後に株価がさらに上がることもありますし、反対に下がることもあります。

 

利益確定だけでなく、損失のまま売却して損失額を確定させる「損切り」という方法もあります。

株価の回復が見込めない場合、損失が大きくなる前に資金を回収して他の株に投資しようという考え方です。

 

売り時の判断はプロでも難しく、人それぞれ投資スタイルが異なるため、正解はありません。

そのため、独自の基準やルールを株を買う前から決めておくことが大切です。

 

株式投資を始めると、当たり前ですが「損をしたくない」「もっと儲けたい」など色んな感情が沸き起こります。

損失が大きくなっても「そのうち回復するでしょ」と根拠ない理由で売り時を逃すと、いわゆる「塩漬け」状態になってしまいます。

「塩漬け」にするか「損切り」をするかは、一定のルールを決めておくのが得策です。

 

株式投資の売り時の具体例4つ

とはいえ、「基準やルールなんてわからない!」という人も多いでしょう。

下記では売り時の具体例を4つ紹介しているので、参考にしてみてください。

売り時の具体例4つ

  1. 目標株価に到達
  2. 株価が割高になった
  3. 減配により配当利回りが3%以下になった
  4. ほかにいい銘柄が見つかった

 

①目標株価に到達

まずは「目標株価に到達したら売る」という単純なルールです。

たとえば、株価が+10%になったら売る、といった感じ。

僕の場合、株価が購入時から+30%になったら売る、と決めています。

目標株価になって売るのが最高のゴールですね。

 

②株価が割高になった

株価を割高と判断するときに使われる指標には、「株価収益率(PER)」と「株価純資産倍率(PBR)」があります。

株価収益率(PER)とは?

企業の収益力に対する株価の水準を比較する指標。東証1部銘柄のPERは10倍から30倍程度が一般的なため、これよりPERが高いと割高、低いと割安と判断される。また、同業他社のPERと比較したり、同銘柄で過去のPERと比較して、割高かを判断することもある。

株価純資産倍率(PBR)とは?

会社の資産価値に対して株価が何倍かを示した指標。一般的には1倍以下なら割安と判断されるが、業種によって平均値は異なる。同業他社や過去のPBRと比較する必要がある。

 

ネット証券のスクリーニング機能を使えば、会社の指標を調べたり、他の銘柄と比較したりすることができます。

年に4回発行される会社四季報を参考にするのもおすすめです。

 

③減配により配当利回りが3%以下になった

この基準は僕の独自ルールなのですが、配当利回りが3%以下になったら売ります

というのも僕は配当利回りが3%以上の銘柄しか購入しません。

値上がり益のみを重視するのもいいのですが、なおかつ高配当株であれば値上がりしなくても最低配当金はもらえますからね。

配当利回りとは?

購入した株価に対し1年間でどれだけの配当を受けることができるかを示す数値。3%以上は高配当株と言われる。

 

配当利回りが3%以上なら業績が悪くても塩漬けで構わないのですが、減配で配当利回りが3%を切ると保有しておくメリットが少なくなるので、損失が出ていたとしても売ります。

僕が株式投資で損切りをするのはこの場合のみですね。

ちなみに、配当利回りを3%以上キープしていても減配を発表する会社は信用ならないので、利益が出たら即売ります。

 

④ほかにいい銘柄が見つかった

「成長性が大きい銘柄を見つけたけど、余裕資金がない」というのはよくある話。

そういう場合は、保有株を売ってほかの銘柄に乗り換えてもOKです。

しかし、保有株に損失が出ている場合、損切りをしてまでやるべきではないと思います。

 

まとめ

今回は、「株式投資の売り時」について解説しました。

 

株式投資の売り時の判断は非常に難しいので、株を買う時点でいつ売却するかルールを決めておきましょう。

売った後に株価が上がり続けることもありますが、それは結果論。

「損をせずに利益を出す」ことが重要で、ただこれを繰り返せばいいのです。

 

この記事が読者さまの株式投資の一助になることを願っています。

それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。

 

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